さて本記事では、QRコード決済導入時のメリットやデメリットについてまとめています。 年々QRコード決済を利用するユーザーが増加傾向にあり、今後も益々ユーザー数が増えることが予想されています。 今後QRコード決済の導入を検討されている事業者の方は、是非参考にしてくださいね!
QRコード決済とは
QRコード決済とは、読んで字の如く「QRコードを用いてお買い物時のお支払いをする」ことです。 現金のやりとりがないので、消費者、事業者共に多数のメリットがあります。 また、QRコード決済には、事業者側が用意したQRコードを消費者が読み込む「ユーザースキャン方式」と、消費者が専用のアプリでQRコードを表示し事業者側で読み込む「ストアスキャン方式」の2種類が存在します。
いずれの方式であっても、消費者はQRコード決済アプリに紐付けたクレジットカードや、銀行口座からチャージした残高を利用して支払いを行います。 ちなみに、私自身も普段からQRコード決済を利用しているのですが、日常のほとんどの支払いをQRコード決済で済ませています。
消費者がQRコード決済を利用するメリット
消費者(お買い物する人)がQRコード決済を利用するメリットは、以下になります。
各社QRコード決済サービスのキャンペーンやポイントが受けられる
消費者がQRコード決済を利用する最大のメリットは、やはりキャンペーンやポイント付与などの優遇サービスです。
例えば、QRコード決済大手のPayPayでは、以前「決済額の50%を還元する」といったキャンペーンを実施していたことがあります。 10,000円のお買い物をして5,000円相当のポイントが付与されますので、当然ユーザーは利用しますよね…。
他にも、楽天ペイなら楽天ポイントが貯まったり、楽天ポイントを使うことが出来たりと、ユーザーにはプラス要素しかありません。
スマートにお会計ができる
続いて、QRコード決済を利用するメリットとして、スマートにお会計ができることです。
一般的には、お会計時にお金を出し、その後釣り銭を受け取るというのがお支払いの流れですが、QRコード決済を利用すればQRコードの読み取りだけでお金を出す手間も釣り銭を受け取る手間もありません。 最近は、新型コロナウイルスの感染防止を意識してのことか、接触を避けるためにQRコード決済を利用する方も多いようです。
未成年者でも利用できる
続いて、QRコード決済を利用するメリットとして、未成年者でも利用できることです。
クレジットカードのようにカード発行時の審査等がないため、18歳未満の未成年者でもアカウントを開設し利用することが出来ます。 中には、プリペイド方式で必要な分だけチャージするタイプのQRコード決済もありますので、使い過ぎなどを防止することができ安心して利用できます。
ちなみに、私は高2の息子がいるのですが、普段飲み物やおやつなどを購入するために、毎月お小遣いの他にジュース代をチャージしてあげています。 無駄使いした場合は親も把握できますし、QRコード決済は本当に便利だと思いますよ♪
事業者がQRコード決済を導入するメリット
次に、事業者(お店等)がQRコード決済を導入するメリットについて解説していきます。
以下、それぞれ解説していきます。新規顧客の獲得
まずは、事業者がQRコード決済を導入するメリットとして、新規顧客の獲得ができることです。 近年QRコード決済を利用する消費者は、驚くほどに増加傾向にあります。 私自身もそうですが、同じ買い物をするにもQRコード決済が使えるお店と使えないお店では、自然とQRコード決済が使えるお店を選んでしまいます。
ですので、私のように『QRコード決済が使えるからココで買い物をする』といったように、新規顧客を獲得できる可能性が高まります。
外国人観光客の集客
続いて、事業者がQRコード決済を導入するメリットとして、外国人観光客の集客ができることです。 外国人観光客は年々増えており、観光庁が発表した2019年の外国人旅行消費額によると、おおよそ4兆8,000億円に上るようです。
また、訪日外国人のうち最も多いのが中国人のようですが、実は中国はキャッシュレス先進国でもあります。 中国でよく使われている「Alipay(アリペイ)」や「WeChatPay(ウィーチャットペイ)」などに対応することで、より観光客の集客ができるようになります。
2020年は、新型コロナウイルスの影響により訪日外国人は大幅に減少するでしょうけど、状況が落ち着けば間違いなく訪日外国人が増えますので、可能な限り早い時期に導入しておくことをおすすめします。
レジ業務の改善
続いて、事業者がQRコード決済を導入するメリットとして、レジ業務の改善をすることができます。 通常代金の受け取りから釣り銭のお渡しまで、レジ業務は意外と大変な業務です。 しかし、QRコード決済を導入すれば、QRコードを読み取るだけですので、大幅に簡素化することが可能です。
また、飲食店などの場合には、レジカウンターでお支払いをせずに席でお支払いを済ませることもできますので、お客様同士の接触も軽減できるため、新型コロナの感染予防策には適しています。
事業者がQRコード決済を導入するデメリット
次に、事業者(お店等)がQRコード決済を導入するデメリットについて解説していきます。
以下、それぞれ解説していきます。売上金の入金までに時間がかかる
まずは、事業者がQRコード決済を導入するデメリットとして、売上金の入金までに時間がかかることです。
おそらくこれが一番のデメリットです。 というのも、現金でお支払いをしてもらえれば、その場で現金の売上を手元に残すことができますが、QRコード決済の場合、後日登録口座に入金という形になりますので、すぐに現金を用意することができません。
特に、今回の新型コロナウイルスの影響で自粛を要請された場合など存続がかかった時期は、一刻も早く現金を用意しないと従業員の給料が払えないどころか、仕入れや家賃等を支払うことも出来なくなってしまいますよね…。
中には、入金日を考慮したQRコード決済サービスもありますので、事前に比較した上で検討されることをおすすめします。 また、大変な時期は無理をしてQRコード決済を導入する必要はありませんので、状況に応じて対応していきましょう。
導入コストや固定費がかかる
続いて、事業者がQRコード決済を導入するデメリットとして、導入コストや固定費がかかる場合があることです。 中には、初期費用、月額費用、決済手数料など、サービスによって条件は異なりますが、少なからずコストはかかります。
こちらも、QRコード決済サービスを事前に比較した上で検討されることをおすすめします。
不正による損害が被ることもある
続いて、事業者がQRコード決済を導入するデメリットとして、不正による損害が被ることも考えられます。 特に、消費者が事業者側で用意したQRコードを読み取る「ユーザースキャン方式」の場合、決済用のQRコードを不正に置き換えられてしまう被害が世界では起きているようです。
外国人観光客に対しての決済が多い事業者の場合は、事業者側が読み取る「ストアスキャン方式」を導入するなど、念入りな対策が必要です。
主要QRコード決済6社
主要QRコード決済サービスは、以下6社です。
- PayPay【ソフトバンク系】
- 楽天ペイ【楽天系】
- LINE Pay【LINE系】
- d払い【ドコモ系】
- メルペイ【メルカリ系】
- au PAY【au系】
まずはここからという意味でも、PayPayと楽天ペイは優先して利用できるようにすることで、QRコード決済システムを有効的に活用できると思います。 ちなみに、私は普段PayPayと楽天ペイを「7:3」の割合で利用しています。
近い将来QRコード決済が主流になる可能性大
あくまで私個人的な見解ですが、近い将来QRコード決済が主流になる可能性は十分考えられると思っています。 やはりキャンペーンやポイント付与など、ユーザーは得しかしませんし、いい加減現金払いも面倒ですよね…。 まだまだ日本ではニコニコ現金払いをするユーザーが多いですが、海外の先進国では既にキャッシュレス決済は主流です。
私も数年前は仕事で海外に出張する機会が多かったのですが、国によっては屋台でもキャッシュレス決済が導入されているほどです。 根拠はありませんが、2025年にはQRコード決済がクレジットカード決済のシェアを抜くのでは?と個人的に予想しています。
まとめになりますが、今後QRコード決済を希望するユーザーは増加すると思いますので、まだQRコード決済を導入されていない事業者の方は、この機会に是非導入の検討をされてみてはいかがでしょうか?