ネイルサロン経営における「理想の収支」とは？【営業形態別収支表】

現在ネイルサロンで働いているネイリストの方が、将来独立して自分のネイルサロンを開業したい場合に最も気になる情報と言えば「収支」ではないでしょうか？

『ネイルサロンの経営はどれくらい儲かるのか？』または、『ネイルサロンは最低どれくらいのお客様を集客することが出来ればやっていけるのか？』など、ネイルサロンの経営に関する収支についての情報は最大限に情報収集しておいて損はありません。

そこで本記事では、ネイルサロン経営における理想の収支として「営業形態別の収支表」について掲載していますので是非ご覧ください。

ネイルサロン開業時に準備できる「自己資金の目安」を参考に営業形態のモデルを選定しよう！

ネイルサロンを新たに開業すると言っても、どのような営業形態にするのかによっても収支は大きく異なります。

• 自宅型ネイルサロンとして開業するのか？
• 店舗型ネイルサロンとして開業するのか？（大型店・小型店）（都心部・郊外）

自宅型ネイルサロンであっても、店舗型ネイルサロンであっても、ネイルサロン自体の大きさや地域によって全て見込み収支は変動しますので、一概にこれといった収支を特定することは出来ません。 ですので、これからネイルサロンを新たに開業しようと考えている方は、まずは自己資金がどれくらい準備できるのかにもよりますが、だいたいの営業形態モデルを特定することが先決です。

あくまで私個人的にですが、これからの時代は大型店舗（席数6席以上）はあまりおすすめ出来ませんので、4席未満の中型以下の規模で、都心部よりは郊外の出店がおすすめです。

理由としては、中規模店舗の場合、開業時の初期費用はそこまでかかりませんので、特に融資を受けることなく開業できる上に、最悪の場合は倒産することなく廃業してしまえばリスクも少なく済むからです。

開業時に融資を受けてしまうと気軽に廃業することが出来ませんので、気持ち的にも焦りが出てしまい良い経営が出来ない可能性があります。

店舗展開する場合は別としても、ネイルサロンの開業時には融資は考えずに計画していくのが理想です。

関連記事→ネイルサロンを開業するには？資格・届出・開業資金はいくらかかる？
関連記事→元ネイルサロンオーナーが明かす、儲かるカラクリ！複数店舗は有利？

ネイルサロンの営業形態別収支表【参考値】

では次項では、営業形態別の収支表について掲載していきますが、参考値となりますのであくまで目安としてご覧ください。

ネイルサロンの営業形態別収支表の参考例は、以下になります。

• 地代家賃
• 光熱費（電気・水道）
• 人件費
• ネイル材料費
• 機器、減価償却費
• 宣伝広告費
• その他雑費

これらの経費を売上から差し引いた利益が「営業利益」、そして営業利益から税金を差し引いた利益が「純利益」となります。 関連記事→会社経営の「利益」とは？最も重要なのは経営利益ではなく純利益

参考例1：自宅型ネイルサロン（1席）の収支表

客単価5,000円×1日3名×26日（週休1日）の場合

営業利益は、259,000円となります。 ※ここから税金が差し引かれる

参考例2：店舗型ネイルサロン（4席）の収支表

客単価5,000円×1日12名×26日（週休1日）の場合

営業利益は、520,000円（オーナーの所得）となります。 ※ここから税金が差し引かれる

まとめ

上記で記載した営業形態別収支表はあくまで目安ですが、ネイルサロンを経営していく上で理想の収支表だと思います。 客単価は安めの5,000円に設定しているので実際にはもう少し売上は上がると思いますが、売上を安く見積もり、かかる経費を多めに設定することで、実際の数字の方が良い結果になるはずですので、上記のような収支計画表を作成してみましょう。

私の場合ネイルサロンを複数店舗経営していた際には、別途マツエクやヘアカラーを併設していた店舗もありましたので、だいぶ売上自体は良かったのですがその分利益率が低い店舗も存在しました。 また、キャバクラ嬢をメインとした店舗ではヘアメイクなども行っていましたが、人件費がかかり過ぎることから早期撤退をした経験もあります。

純粋にネイルサロンだけの経営の場合、ひと昔前ほど利益を出すことは難しいとは思いますが、それでもネイル業界はまだまだ儲かる事業ですので、これから独立を考えているネイリストの方は、あくまで自己資金のみで開業することを念頭にですが挑戦する価値はあると思います。

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